日本企業がはまる落とし穴とは？企業が DX に失敗してしまう5つの理由を徹底解説！

近年、 DX （デジタルトランスフォーメーション）という言葉は身近なものとなり、多くの企業が DX の実現に向けて様々な取り組みを行っています。変化の激しい時代を乗り越えるためには、デジタル化を駆使した業務変革が大きな鍵を握るのは言うまでもありません。

しかし、 DX の重要性を理解しながらも、実際には DX が思うように進んでいない企業はたくさん存在します。本記事では、日本企業の DX の現状に触れつつ、 DX に失敗してしまう理由や解決策について詳しくご紹介します。

日本企業における DX の現状

DX は「最新のデジタル技術を駆使した、デジタル化時代に対応するための企業変革」を意味する言葉です。では、日本企業における DX 推進はどのような状況になっているのでしょうか？

経済産業省は、2018年に公表した DX レポートにおいて、企業の DX が遅れていることに対して危機感を示しました。同レポート内では、この問題を「2025年の崖」という言葉を使って表現しており、2025年以降の経済損失額を年間で約12兆円と見積もっています。

しかし、2019年に行った企業の自己診断によると、約95%の企業は DX に取り組んでいない、または、散発的な実施に留まっているとの結果が出ています。また、2020年の自己診断では、新型コロナウイルスの感染拡大の影響もあり DX の加速が期待されていましたが、残念ながら大きな改善は見られませんでした。

※引用：経済産業省「DX レポート2」

自己診断の結果から、全社的に危機感を持って DX を実践している企業は少なく、日本全体における DX 推進は発展途上であることが見受けられます。加えて、診断結果を提出していない企業が水面下に多く存在する点を踏まえると、 DX の浸透率はさらに低いことが容易に想像できます。

DX の基礎的な知識は以下の記事で詳しく解説しています。
デジタルトランスフォーメーション（DX）とは？概要と5つの事例をご紹介！

2025年の崖に関心のある方は以下の記事がオススメです。
【知らないとマズイ】2025年の崖とは？DXの推進にはクラウド化が必要不可欠！

企業が DX に失敗する5つの理由

変革による失敗を恐れてしまう

海外企業と比較すると、日本企業は保守的な考え方を持っているケースが多く、失敗を恐れる傾向にあります。 DX はビジネスモデル自体を変革する大規模な取り組みであるが故に、失敗したときのリスクを恐れて二の足を踏んでしまい、思うように DX を推進することができません。

経営層の DX に対する理解が不足している

DX は特定部署が業務効率化を行うだけではなく、会社全体でデジタル技術を活用し、既存業務やビジネスモデルを抜本的に変革する取り組みです。そのため、経営層の DX に対する理解が不足している場合は、思うように DX を推進することができません。 IT 投資などのスムーズな意思決定を実現するためにも、経営層の正しい理解は必要不可欠です。

社員の DX に対する意識が低い

経営層はもちろんのこと、社員一人ひとりの DX に対する意識の低さも DX に失敗する要因の一つになります。効率的な変革を行うためには、現場の声が必要不可欠になるためです。だからこそ、社員は DX に対して高い意識を持ち、積極的に業務上の課題などを声としてあげていく必要があります。

DX のゴールが定まっていない

DX という言葉だけが一人歩きしてしまい、最終的に目指すべきゴールが見えていないケースも多々あります。 DX の目的はデジタル変革によって自社の業務やビジネスモデルを抜本的に変革し、会社全体の生産性向上や利益改善を実現することです。具体的な目標を設定しなければ、 DX は失敗に終わってしまうことでしょう。

IT 人材が社内に不足している

経済産業省の予測データでは、2025年には約36万人の IT 人材が不足すると試算されており、これが日本企業において DX が進まない原因の一つとなっています。昨今、 IT 人材の市場価値は高まっており、より高待遇な別企業に転職したり、フリーランスとして個人で業務を請け負うケースも増えています。そのため、企業が IT 人材を確保することは容易ではありません。

DX を推進するためのポイント

具体的なゴール・戦略を策定する

経営戦略が抽象的なままでは DX を実現することはできません。自社が目指すべきゴールを明確にして、逆算思考で具体的な戦略を策定していく必要があります。

ゴールと戦略が明確になれば、あとはスケジュールを立ててプロセスを具体化していくだけです。はじめの構想が成否を分けますので、妥協せずにじっくりと検討してください。

経営層と社員が一致団結する

DX は個人で進めるものではなく、組織全体で推進するものです。そのため、 DX は特定の社員のみが責任を持つような事柄ではなく、全社的に取り組むべきものであると言えます。そのためには、経営層と社員がともに自発性を持って DX に取り組むことが大切です。

経営者は DX に対する正しい理解を持ち、 DX 実現に向けた必要コストは前向きに捉えることが重要だと言えるでしょう。また、社員は積極的に現場の課題をエスカレーションし、より DX が効率的に進むように声を上げるべきです。これらが相互作用することで、経営層と社員が団結し、同じベクトルで DX を推進することが可能になります。

現場に近い業務から着手する

はじめは現場に近い業務を優先して DX を推進していきましょう。細かい業務に対する変化であれば、大きな反対意見が出ることは少ないので、スムーズに DX を進めることができます。例えば、ペーパレスや会議ルールの設定などが挙げられます。

現場業務の変革が終わったら、次第に組織全体のワークフローやビジネスモデルまで DX の範囲を拡大していきます。このように、段階的に DX を実行することで、無理なく効率的にプロジェクトを推進できます。

既存のITシステムを見える化する

効率的な DX を実現するためには、既存の IT システムを正しく理解することが大切です。DX の基本はデジタル化であり、効率的なデジタルシフトを実現するためには既存システムの把握が必須要件です。

そのため、 DX に取り掛かる前に自社で利用している既存システムを見える化してください。自社における IT 資産の現状分析を行ない、目的や機能に合わせてシステムを変革する必要があります。

変化に対応できるシステム環境を整備する

DX を実現するためには、急速に変化する時代についていくための柔軟なシステム環境を整備する必要があります。構築スピードやスケール、柔軟性などを考えると、システム構築はオンプレミスよりもクラウドがオススメです。

自社の現状や目指すべきゴールを踏まえて、多様化する消費者ニーズや働き方に対応できるようなシステムを検討してください。システムだけではなく、各種 IT ツールの利用により、業務プロセスの変革や効率化を行うことも忘れてはいけません。

失敗しない DX の進め方

DX を成功させるためには、正しい順序で物事を進めていく必要があります。業種や企業規模に応じて若干の違いはありますが、まずは以下の9ステップを意識して DX を進めるのが良いでしょう。

• ステップ1.DX の目的を決める
• ステップ2.責任者の同意を得る
• ステップ3.具体的な DX 戦略を立てる
• ステップ4.現状を正しく把握する
• ステップ5.アクションの優先順位を決める
• ステップ6.現場に近い業務をデジタル化する
• ステップ7.組織全体のワークフローをデジタル化する
• ステップ8.事業のビジネスモデルを変革する
• ステップ9.定期的に PDCA サイクルを回す

ステップを並べると難しく感じるかもしれませんが、実際には物事を整理してアクションを進めていくだけです。まずは目的を決めた上で然るべき責任者に DX の同意を得て、社内で DX を推進しやすい環境を作ります。

そして、具体的な戦略を立てるとともに現状把握を行い、アクションに優先順位を付けていきます。一般的には現場に近い業務から先に着手し、徐々に組織全体のワークフローや事業のビジネスモデルに DX 領域を拡大していきましょう。

なお、 DX は一過性のものではありません。日々変化する市場や顧客ニーズに対応するためには、効果検証と改善アクションを継続的に実行する必要があります。この定期的な PDCA サイクルを回すことで、強固な業務基盤を構築することができ、あらゆる状況に対応できる強い企業を作り上げることが可能になります。

各ステップについて詳しく知りたい方は以下の記事がオススメです。
成功する DXの進め方とは？具体的な手順を9ステップでわかりやすく解説！

DX 推進にオススメの IT ツールを紹介

DX を推進するためには、変化に対応できるシステムや IT ツールの整備が必要であると前述しました。最後に DX にオススメの IT ツールをご紹介します。

DX を推進するためにはデジタル化が必要不可欠ですが、他にも意識すべきポイントが存在します。それは企業が PDCA サイクルを回すために必要な「効率化」「情報共有」「データ活用」の3つの要素です。

つまり、企業が継続的な成長を遂げるためには、業務のデジタル化に加えて作業効率化を実現し、各部署がお互いに情報共有を行なった上で、得られたデータを積極的に活用してアクションを検討していく必要があるということです。

これらをすべて自社で完結するのは容易ではないため、多くの企業では各種ツールを利用しています。市場には数えきれないほどのソリューションが存在しますが、本章では DX 推進にオススメのサービスを2つご紹介します。

Google Workspace

Google Workspace は Google が提供するクラウド型のグループウェアサービスです。以前は G Suite という名前で親しまれていましたが、2020年10月に Google Workspace へブランド名を変更しました。

Google Workspace にはメール、スケジュール管理、ビデオ会議、オンラインストレージなど、企業に必要な機能がすべて揃っています。また、組織の生産性を高めるための業務効率化ツールが多く備わっている点も Google Workspace の大きな特徴です。

Google 自身も業務の中で Google Workspace を活用しています。Google Workspace の利用者は Google の強固なインフラと最先端のテクノロジーを自由に活用することができ、世界中で多くの企業に支持されているサービスとなっています。

Google Workspace は Google カレンダーでのスケジュール管理やオンラインストレージを活用したファイル保管など、企業における様々な業務のデジタル化を力強くサポートします。また、ビデオ会議の機能やファイルの同時編集が可能な Google スプレッドシートなど、業務効率化に寄与するソリューションも数多く搭載されています。

さらに100% クラウドで提供されるサービスであるため、場所を問わずに利用することができ、社員同士の情報共有も容易に行えます。このように、 DX を推進する上では Google Workspace がとても強い武器になります。

なお、 Google WorksSpace には多くのプランが存在していますが、一番安いプランでは月680円から利用可能です。そのため、予算に余裕がなくても気軽に検討しやすい料金設定となっています。

Google Workspace の機能と便利な活用法は、以下の記事で詳しくご紹介しています。
【あなたは知ってる？】Google Workspace の便利な活用法とテクニック10選

Google Cloud （GCP）

Google Cloud （GCP）とは、 Google が提供しているパブリッククラウドサービスです。同じ種別のサービスとしては Microsoft 提供の Azure や Amazon 提供の AWS などが挙げられます。主に IaaS ・ PaaS の領域をカバーしており、用途に応じて利用できる様々な構成要素がサービスとして提供されています。

IaaS ( Infrastructure as a Service )とは、 CPU 、メモリ、ストレージやネットワークといったコンピュートリソースを提供するモデルです。ユーザーはリソース構成を自由に選択して利用することができ、そのリソース上に任意のアプリケーションを構築することが可能です。

PaaS ( Platform as a Service )とは、アプリケーション開発に必要な実行環境を利用するモデルです。アプリケーションのコードを実行するのに必要な言語のランタイムや、データベースなどのミドルウェアをサービスとして提供し、開発者はコードを記述することに専念することができます。

IaaS ・ PaaS に関して理解を深めたい方は以下の記事がおすすめです。

図解でわかる！SaaS、PaaS、IaaSの違いとクラウドサービスとの関係性について

Google Cloud （GCP）は、月間60億時間分の動画を再生するYouTubeや、10億人のユーザーが利用しているGmailと同じインフラをベースとしています。そのため、高速で安定したパフォーマンスとスケールを実現しており、高品質な IT プラットフォーム環境を『必要な時に、必要なだけ、自由に利用』することができます。

そのため、初期導入コストを抑え、開発期間の短縮が図れるだけでなく、ビッグデータ・機械学習の活用のほか、 Google Workspace との連携など『クラウド利用を越えた先の IT 戦略』をシームレスに実現することが可能です。

さらに BigQuery という優れたデータ解析ツールが搭載されているため、一部のエキスパートだけでなく、組織全体でデータを活用し、経営戦略の策定や業務改善に繋げていくことが可能です。このように、 DX におけるデータ活用を実践する際は Google Cloud （GCP）が高い効果を発揮するでしょう。

なお、 Google Cloud （GCP） は使った分だけ料金が発生する従量課金制を採用しています。そのため、利用料金を自社でコントロールできるため、自社の予算を圧迫することなく利用できる点も嬉しいポイントです。

BigQuery の魅力は以下の記事で詳しくご紹介しています。
超高速でデータ分析できる！専門知識なしで扱えるGoogle BigQueryがとにかくスゴイ！

まとめ

本記事では、日本企業の DX の現状に触れつつ、 DX に失敗してしまう5つの理由を詳しくご紹介しました。内容をご理解いただけましたでしょうか？

DX を推進するのは容易なことではありませんが、うまく実現することができれば、企業は多くのメリットを享受できます。本記事を参考にして、ポイントを抑えながら実践してみてください。

また、 DX のすべてを自社完結するのは困難であるため、必要に応じて IT ツールの導入が必要になります。オススメは Google が提供している Google Workspace と Google Cloud （GCP）です。この2つのサービスを活用することで、 DX に必要な「デジタル化」「効率化」「情報共有」「データ活用」を実現できます。

そして、 Google サービスを検討するなら、ぜひG-genへご相談ください。G-genで契約することで、プロに相談しながら Google Workspace の最適なプランを検討できるなど、多くのメリットを享受できます。

本記事を参考にして、ぜひ DX 実現に向けた Google サービスの導入を検討してみてはいかがでしょうか？サービス導入前のご相談も可能ですので、まずはお気軽にご連絡ください。

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