情シスと DX との関係性とは？これからの情シスに求められる役割を徹底解説！

近年、 DX の必要性が強く叫ばれており、多くの会社がデジタルを活用した企業変革に舵を切っています。 DX のベースとなるのは業務のデジタル化であるため、 DX においては情シスの存在が大きな意味を持っています。

本記事では、 DX の基礎的な内容から、これからの情シスに求められる役割や情シスと DX との関係性まで、一挙にご紹介します。ぜひ最後までご覧ください。

DX とは？

デジタルトランスフォーメーション（以下 DX ）という言葉が最初に提唱されたのは、2004年のことでした。スウェーデンのウメオ大学教授、エリック・ストルターマン氏が「 IT の浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念を主張し、この考え方が DX の始まりとされています。

近年、 DX という言葉の定義は「最新のデジタル技術を駆使した、デジタル化時代に対応するための企業変革」という意味合いで、ビジネス用語として使われています。さらに、経済産業省が「デジタルトランスフォーメーション（ DX ）を推進するためのガイドライン」を策定するなど、今や DX は一般的なものとして、日本中に広まっています。

また、前述したガイドラインの中では、 DX を「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と、さらに詳細に定義しています。

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デジタルトランスフォーメーション（DX）とは？概要と5つの事例をご紹介！

DX 推進に必要なもの

DX の概要についてご説明しましたが、企業が DX を進めていくためには、具体的に何が必要になるのでしょうか。

本章では、 DX を推進する上で必要なものをご紹介します。

デジタル化

DX はデジタルトランスフォーメーションの略語であり、その言葉通りにデジタル化は必要不可欠なものです。デジタル化とは、従来アナログで運用していた業務やシステムをデジタルに移行することを指します。

わかりやすい例ではペーパレスの取り組みもデジタル化の一種と言えます。これまで紙媒体で管理していた書類を電子化（デジタル化）することで効率アップを図ります。このように DX を進める上では、デジタル化は避けては通れない道となっています。

業務プロセスの改善

前項ではデジタル化について触れましたが、デジタル化を効率的に進めるためには業務プロセスの改善が必須事項になります。現状の業務を洗い出し、まずは課題や問題点を明確にする必要があります。

改善すべきポイントが見つかれば、次は未来の理想像を具体的にイメージし、その姿に近づけるためのデジタル化を順次行っていきます。つまり、 DX においては業務プロセスの改善とデジタル化をセットで考えることが重要になります。

新システムの構築

DX では既存業務の抜本的な見直しが行われるため、必要に応じて新しいシステムを構築することもあります。自社の目的に応じて最適なシステムを構築することが DX を成功に導くための鍵になります。

社内に優秀なエンジニアが揃っていれば、自社完結で新しいシステムを構築することも可能ですが、現実的には IT 人材が不足している企業も多く存在します。そのような場合は、外部企業への委託やツールの導入を選択肢に加えてください。経験豊富なパートナー企業へ依頼することで、プロのアドバイスを受けながら効率的に DX を進めることができます。

社内の協力体制

DX を推進するためには、業務プロセスの改善や新システムだけでは不十分です。 DX は会社全体の変革を目指すものであるため、自社の社員から賛同を得ておく必要があります。

社内の協力体制が整っていれば、あらゆるシーンにおける調整がスムーズになり、結果として効率的に DX を推進することができます。このとき、経営層や役職者など、各部門におけるキーマンをおさえておくと物事が円滑に進みます。

部門間の連携

社内の協力体制を整えるとともに、各部門が密に連携することも重要なポイントです。仮に部署ごとの判断で課題抽出やシステム構築を行なった場合、視野の狭いアウトプットしか出すことができず、会社全体としては有効な DX を実現できません。

各組織が横の繋がりを持ち、お互いに情報連携しながら DX を推進していくことが大切です。すべての部門が足並みを揃えて一歩ずつアクションを実行することで、プロジェクト全体の生産性が向上し、企業として効率的な DX の推進を実現できます。

DX における登場人物

DX は全社が一丸となって取り組むべき企業変革であり、そこには様々な立場の社員が登場します。全員が連携して DX を進めることで、効率的な企業変革が可能になります。

本章では、 DX における代表的な登場人物を役割別にご紹介します。

経営層

DX は会社全体の方向性を変える大規模なデジタル変革です。そのため、当然ながら経営層の存在なくして進めることはできません。経営層が現場で DX の推進を行うことは稀ですが、全体ビジョンの策定や意思決定など、とても重要な役割を持っています。

情シス

DX はデジタル活用による企業変革を目指すものです。そのため、自社の IT 環境と密接に関わる情シスは DX と切り離せない関係にあります。 DX における情シスの存在意義は IT 基盤の整備だけでなく、他にも様々な役割を持っています。情シスと DX との関係性は次章以降で詳しくご説明します。

DX 推進の専門チーム

DX は会社内の特定部署が責任を担うのではなく、 DX を推進するための専門組織を新しく結成することが一般的です。 DX の推進チームは社内の各部署と連携しながら各種アクションを実行していきます。

一般社員

一般社員は組織の大多数を占める属性です。ただし、だからと言って DX と完全に無関係なわけではありません。 DX の主役は社員一人ひとりであるため、業務における課題を現場の声として伝えたり、自ら自社の DX に関する情報を取得するなど、積極的な姿勢が求められています。

従来の情シスの役割

前章では、情シスと DX が密接に関係していることについて触れました。情シスと DX の関係性を語る上では、はじめに情シスの役割を正しく理解する必要があります。

まずは DX という言葉が登場する前の従来型企業における情シスの役割を見ていきましょう。

IT 戦略・システム企画

IT 戦略やシステム企画は情シスの重要な役割の一つでした。自社の経営戦略を正しく理解し、それに沿ったシステム企画の立案や要件定義を行います。さらに、ベンダーから情報を集めて複数システムを比較検討し、ユーザー部門の利便性向上を目指して新しいシステムを開発・提供します。

基幹システムの構築・運用・保守

社内の基幹システムについて、情シスが一手に管理を行うケースが多く存在していました。ユーザー部門からの要望や業務プロセスの変更に応じて、既存システムの改善を行います。また、自社のビジネスの継続性を担保するため、システムの運用・保守も情シスの重要な役割となっていました。

社内インフラの構築・運用・保守

基幹システムだけでなく、社内インフラの管理も情シスの重要な役割でした。社内インフラとは、サーバーやネットワークなどが例として挙げられます。加えて、安全性を高めるためのセキュリティ対策やデータを守るための保全対応も情シスが行なっていました。さらに新製品の導入検討や評価を情シスが実施するケースも珍しくありません。

サポート・ヘルプデスク

ユーザー部門が円滑に業務を進められるように、社内からの問い合わせやトラブルシューティングに対応することも情シスの大切な役割です。また、新しい IT ツールを導入した際、情シスが社員へ教育を行うことが一般的でした。

これからの情シスに求められる役割

市場環境が目まぐるしく移り変わる現代において、情シスの役割も変化しています。それでは、これからの情シスはどのような役割を求められているのでしょうか。

本章では、企業がこれからの時代を生き抜くために情シスが求められる役割についてご説明します。

IT システムの活用促進

これからの企業経営においては「自分の行動にシステムを合わせる」のではなく「システムに自分の行動を合わせる」ことが重要になります。近年、便利な IT システムが多く存在していますし、無理にシステムをカスタマイズした場合、追加コストが発生します。

しかし、多くの社内ユーザーは従来の業務手法に慣れているため、新しい IT システムを避ける傾向にあります。システムを満足に使いこなせないだけではなく、新しいシステムそのものに抵抗感を持つ社員も少なくありません。

情シスはこれらの社内ユーザーに対して、システム変革の重要性を理解させる必要があります。そうすることで、結果として自社の生産性向上を実現でき、組織全体で効率的な運用が可能になります。

社内ユーザーへのノウハウ横展開

社内ユーザーが新しい IT システムにネガティブな印象を抱く原因として、 IT に対する理解不足が挙げられます。システム刷新に伴うメリットを理解しておらず、業務プロセスが変わることだけに注目して反発してしまうのです。

情シスは単に IT システムの導入を検討するだけでなく、現場の業務プロセスにまで深く入り込み、具体的なユースケースまでセットで提案することが大切です。これにより、社内ユーザーが新しい IT システムを迎え入れる土台を構築でき、全社的な IT 活用を推進することができます。

積極的なチェンジマネジメント

これからの情シスに求められるのは、 IT に直接関連する事柄だけではありません。状況に合わせて組織を変革するチェンジマネジメントも、情シスが積極的に対応すべき内容の一つです。

IT システムの導入効果を最大化するためには、組織自体を最適化することも大切なポイントです。そのため、自社の IT 活用の観点からチェンジマネジメントを検討し、能動的に経営層や関係各所に働きかけることが求められています。

情シスと DX の関係性

情シスと DX は密接に関係しており、情シスの存在なくして企業変革を実現することはできません。 DX とはデジタル活用による企業変革であり、自社の IT インフラを管理する情シスの存在は DX において必要不可欠になります。

以下、情シスと DX との関係性について、いくつかの観点からご説明します。自社の DX を実現するためには大切なポイントばかりなので、ぜひ参考にしてください。

DX が進まない要因

DX が進まない要因の一つが社内ユーザーの IT に対する理解不足です。最先端の IT ツールに対して社内ユーザーが追い付いて行けず、業務プロセスの変化を受け入れられないのです。

最悪のケースでは、新しい IT ツールの導入で現場が混乱し、ビジネスが停滞してしまうリスクもあります。このような場合、従来の業務プロセスや既存のワークスタイルから脱却することはできず、 DX を推進することは困難です。

そのため、 DX を推し進めるためには社内ユーザーのマインドチェンジが必要であり、社員全員が最新の IT 活用を前向きに捉える企業風土を醸成することが求められています。しかし、想像してわかる通り、これは簡単な問題ではありません。

そして、このような課題を解決するために、情シスが重要なミッションを持つことになります。

DX ガイドラインにおける情シスが意識すべきポイント

経済産業省が公表している「「デジタルトランスフォーメーション（ DX ）を推進するためのガイドライン」」の中では、 DX を実現する上で基盤となる IT システムの構築要素として、以下の3つが挙げられています。

• 全社的な IT システムの構築のための体制
• 全社的な IT システムの構築に向けたガバナンス
• 事業部門のオーナーシップと要件定義能力

つまり、 DX の実行には組織横断的に IT システムやデータ連携を行うことができる体制を構築し、既存システムと新システムの融合やシステム全体の最適化を行えるように、 IT 基盤全体を俯瞰できるような仕組みづくりが重要になります。

また、 DX の実行後にシステムを利用するのは事業部門であるため、情シスは事業部門と連携を取りながら業務の全体設計を行い、様々な業務プロセスを IT システムに反映させるためのシステム要件を理解しておく必要があります。

これらは情シスが中心となって推進する内容であるため、必ず理解しておきたいポイントです。

情シスの DX との向き合い方

情シスが DX と向き合う上で大切なことは、自身が持つ IT 知識や社内システムへの知見を積極的に活用して、経営層を巻き込んだ全社的な企業変革を表立って推進していくことです。

とはいえ、情シスが担当する業務は広範囲かつ負荷が大きいケースが多く、 DX に避けるリソースは限られています。そこで、選択肢の一つとして出てくるのが業務改革や組織改革の支援を行う IT ベンダーの存在です。

専門知識と豊富な実績を有した IT ベンダーに依頼することで、情シスの負担を軽減することができ、 自社の DX 推進を加速できます。 IT ベンダーは社外の第三者として客観的な目線を持っているので、 DX を多角的に捉えるためにも重要な意味を持っています。

まとめ

本記事では、 DX の基礎的な内容から、これからの情シスに求められる役割や情シスと DX との関係性まで、一挙にご紹介しました。

企業の DX において、情シスの存在は大きな意味を持っています。情シスが自身の役割を正しく理解し、然るべきアクションを取ることで、自社の DX を効率的に推進することができます。

大切なことは、単に IT システムの導入を行うだけではなく、社内ユーザーの業務プロセスや企業文化にまで踏み込んで、全社的な視点を持ってデジタル化による企業変革を進めることです。これにより、社員全員の方向性を統一することができ、 DX の実現に大きく近付けます。

また、情シスのリソースが足りない場合は、外部の IT ベンダーへ依頼することもオススメの選択肢です。専門知識と豊富な実績を有した IT ベンダーに依頼することで、情シスの負担を軽減することができ、 自社の DX 推進を加速できます。

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