【実例つき】クラウド移行で失敗する原因と解決策を紹介

変化の激しい現代において、クラウドは必要不可欠な存在になりました。実際に多くの企業がクラウドを導入し、自社の業務効率化や生産性向上を実現しています。

ただし、既存環境からクラウドへの移行は簡単なものではありません。やり方を間違えた場合、移行前よりもコストが増大したり、運用効率が下がってしまう可能性があります。

本記事では、クラウド移行における失敗の実例と失敗する原因および解決策について、詳しく解説します。自社システムの運用に携わっている方はぜひご覧ください。

クラウドとは？

クラウドの種類

クラウドとは「インターネット上の仮想基盤」を意味する言葉です。PC やスマホなどの端末にデータを保存するのではなく、インターネット上に存在する仮想空間（サーバー）に保存して、運用することを「クラウド化」と言います。

一般的にクラウドは、「 SaaS 」「 PaaS 」「 IaaS 」という3つに分類されます。

また、クラウドの中には「パブリッククラウド」と「プライベートクラウド」があります。

パブリッククラウドは、誰でも利用できるオープンなクラウドサービスの形態です。Google 、 Yahoo! 、 Amazon などがパブリッククラウドの代表例であり、不特定多数がサービスを共有できる点が特徴です。

プライベートクラウドは、企業または個人が専用環境を構築するクラウドサービスの形態です。IBM や NEC などがプライベートクラウドの代表例であり、サービス内容をカスタマイズしたり、コントロールできるのが特徴です。

「 SaaS 」「 PaaS 」「 IaaS 」に関して詳しく知りたい方におすすめの記事は以下です。
【図解でわかる！】SaaS、PaaS、IaaSの違いとクラウドサービスとの関係性について

パブリッククラウド、プライベートクラウドに関して詳しく知りたい方におすすめの記事は以下です。
プライベートクラウドとパブリッククラウドの違いとメリット・デメリットについて徹底解説

クラウドとオンプレミスの違い

クラウドと対比的に使われる言葉が『オンプレミス』です。オンプレミスは、サーバーやネットワーク機器を物理的に自社に設置して、システム構築・運用する形態のことを指します。

以下、クラウドとオンプレミスで異なる点を表にまとめました。

	クラウド	オンプレミス
初期費用	低額	高額
月額費用	変動費	固定費
導入までの期間	短い	長い
カスタマイズ	制限される場合がある	自由
自社システムとの連携	制限される場合がある	容易
災害時の復旧	容易	困難

最近では、クラウドとオンプレミスを組み合わせた「ハイブリッドクラウド」も存在します。例えば、「データはクラウドで保存して、システムはオンプレミスで運用」のように、両者のメリットを活かしたクラウドの運用形態です。

大切なことは、単にクラウドとオンプレミスを比較するのではなく、両者のメリット・デメリットを理解し、自社に適した運用方法をさまざまな観点から検討することです。

オンプレミスに関して詳しく知りたい方におすすめの記事は以下です。
オンプレミスとクラウドの違いとは？メリット＆デメリット、移行の注意点も解説

ハイブリッドクラウドに関して詳しく知りたい方におすすめの記事は以下です。
ハイブリッドクラウドとマルチクラウドの違いとは？メリット・デメリットについても徹底解説

クラウド移行における失敗の実例

本章では、クラウド移行時のよくある失敗について、実例をご紹介します。具体的な対策は記事の後半でご説明しますので、まずはどのような失敗例があるのかを理解してください。

想定外のコストが発生する

代表的なクラウド移行の失敗例がコストの増加です。移行検討時には想定していなかった大きなコストが発生してしまい、会社の予算を圧迫します。

クラウドはサーバーやネットワーク機器を用意する必要がないため、初期費用は原則発生しません。しかし、無計画に利用を続けた場合、月額の利用料金があっという間に膨れ上がるケースもあります。

コスト削減を目的にオンプレ運用からの脱却を目指す企業が多いですが、クラウド移行によってコストが増大するようでは本末転倒です。多くの企業が陥る可能性のあるクラウド移行の代表的な失敗例です。

社内の運用負荷が増大する

クラウド移行により、運用負荷が増大するケースも少なくありません。

クラウドの場合、サーバー管理や監視などの対応は、一般的にクラウド事業者の責任範囲になります。しかし、すべてをクラウド事業者に任せられるわけではなく、利用者が責任を持って運用しなければならない部分も存在します。

環境を移行したことでクラウド管理者の作業工数が大きくなり、結果として業務の生産性が低下する可能性があります。また、クラウドサービスを使うための社員研修などが必要になるケースも多く、レクチャーに費やす時間や人的コストも追加で発生します。

このように、クラウド移行に伴って社内の運用負荷が増大してしまうケースも、クラウド移行の代表的な失敗例です。

実現したかったことができない

今までオンプレミスで実現できていたことがクラウド環境では対応できない、という事態が発生するケースもあります。

クラウドは様々なメリットがある一方で、カスタマイズ性の観点ではオンプレミスよりも劣ります。そのため、自社が望んでいる内容によっては、クラウド環境では実現できないものも存在します。

せっかくクラウド移行を果たしても、実現したいことができなければ意味がありません。とは言え、クラウドが使えないからと言って環境を元に戻すことは容易ではありません。

このように本来望んでいた内容が実現できないケースも、クラウド移行の大きな失敗例だと言えます。

クラウド移行で失敗する原因

本章では、前章でご説明したクラウド移行の失敗例や弊社のこれまでの経験を踏まえて、クラウド移行で失敗してしまう原因をご説明します。多くの企業に共通する内容のため、事前に注意しておきたいポイントです。

クラウドの導入目的が不明瞭である

クラウドを検討する際、導入目的が不明瞭だとクラウド移行で失敗する危険性が高まります。会社の業務環境を入れ替えるということは、一部の部署だけでなく社員全員に影響する事柄です。

それにも関わらず、導入目的が明確になっていない場合、社員から「クラウド化する理由がわからない」など不満の声が上がったり、最悪の場合はせっかく導入したクラウドが活用されない可能性もあります。

クラウド導入はあくまで手段であり、目的ではありません。「なぜクラウドへ移行するのか？」を慎重に検討して、目的意識を持ってクラウド移行を進めることが大切です。

コストシミュレーションができていない

想定外のコストが発生する原因として、事前にコストシミュレーションができていないことが挙げられます。多くのクラウドサービスは、「月額従量課金制」を採用しており、サービスを使った分だけ課金される仕組みになっています。

つまり、コストに対する意識を持たずに利用を続けていると、いつの間にかとんでもない金額の利用料金を請求されることになります。そのため、クラウドを導入する前にコストシミュレーションを行い、月々の利用料金を概算で把握しておくことが大切です。

移行後の運用負荷を把握できていない

クラウドはオンプレミスと比較して、運用工数を減らせることは事実ですが、自社で対応すべき範囲も存在します。この責任分界点を理解していないと、自社対応が必要な作業を把握できず、移行後の運用負荷を想定することができません。

結果として、予想していなかった運用負荷がクラウド管理者や主幹部署にのしかかり、業務の生産性が低下します。また、セキュリティを高めるために追加で導入したサービスがあれば、それらも含めた包括的な視点で運用負荷を見える化しておく必要があります。

複数のクラウド環境が乱立してしまう

自社の状況によっては、従来のオンプレミス運用と連携した「ハイブリッドクラウド」を採用するケースがあります。ハイブリッドクラウドは様々なメリットがある一方で、データの一元化が困難になるケースもあります。

複数のクラウド環境が乱立した場合、データの保管場所がバラバラになってしまい、データ管理の観点から生産性が低下します。そのため、現状に合ったクラウド構成を慎重に検討していくことが重要です。

パートナー企業の選定を誤ってしまう

ここまで挙げた4つの失敗原因は自社（クラウドを導入する企業）に起因していましたが、パートナー企業（クラウドを提供する企業）によってクラウド移行が失敗に終わるケースもあります。

クラウドは自社運用ではなく、他社が提供するサービスを利用する形態です。そのため、万が一の障害が発生した際は、自社で復旧することはできず、パートナー企業の対応を待つしかありません。場合によってはトラブル対応が遅延し、自社が損害をこうむるリスクもあります。

また、トラブル時以外でもサービスの利用方法や運用相談など、日々のサポートもパートナー企業の大切な役割であり、対応時のクオリティやスピード感は各企業ごとに異なります。

パートナー企業の選定を誤った場合、十分なサポートを受けることができずに、結果としてクラウド移行が失敗に終わってしまうケースもあります。パートナー企業は慎重に選ぶようにしてください。

クラウド移行で失敗しないための解決策

クラウドの導入目的を明確にする

クラウドを導入する前から、自社内で導入目的を明確にしておきましょう。そして、移行に関わる主幹部署だけでなく、社内全体で導入目的や導入計画を共有することが大切です。

社員全員が納得した状態でクラウド移行を進めることで、移行後の運用もスムーズになります。結果として、クラウド移行で失敗するリスクを低減することができます。

社員に対して正確に周知するためには、社内の掲示板を活用したり、必要に応じて説明会を行うことも効果的です。

予算と想定コストを把握する

想定外のコストを発生させないためには、自社の予算と想定コストを把握することが大切です。事前にコストシミュレーションを行うことで、大枠の利用料金は想定することができます。

コストシミュレーションには、「クラウドコスト計算ツール」が便利です。例えば、 Microsoft の「料金計算ツール」や Google の「 Google Cloud 料金計算ツール」などが挙げられます。会社としてコスト計算を標準化するためにも、社員がコスト計算ツールを使えるように社内教育を徹底しましょう。

「 Google Cloud 料金計算ツール」の具体的な使い方に関して記事をまとめておりますので、併せてご覧ください。

サービス概要からGCPの想定利用料を計算してみよう！コスト試算のやり方紹介

サービスの詳細をチェックする

クラウド移行で失敗しないためには、事前にサービスの詳細を理解しておく必要があります。例えば、課金される条件を把握しておけば、過剰利用で想定外のコストが発生することを防げます。

また、具体的なサービス内容や仕様をチェックすることで、クラウド移行後に自社要件を満たせるのか、望んでいることを実現できるのか、などのポイントをクリアにすることができます。

信頼できるパートナー企業を選ぶ

クラウド移行を検討する際、パートナー企業の存在は必要不可欠です。複数のパートナー企業を比較して、信頼できるパートナー企業を選びましょう。過去の実績やスピード感など、多角的な要素を加味して選定する必要があります。次章で具体的な選び方をご紹介します。

パートナー企業の選び方

実績

過去の実績は、重要な判断材料になります。まだ一つも実績がないような会社には、怖くて依頼しにくいですよね？

そのため、HP上で実績を公開している会社を選ぶようにしましょう。その際、自社が依頼したい領域での実績があれば、さらにベストであると言えます。

経験

パートナー企業を選ぶ上では、実績とあわせて経験も大切な指標になります。経験豊富な会社であれば、どんな依頼にも柔軟に対応することができます。

そのため、企業HPの情報を元に経験有無をチェックしましょう。最低でも、設立から5年以上継続している会社を選ぶのがオススメです。

専門性

パートナー企業に専門性は欠かせない要素になります。専門性を持っていない会社では、自社が求めているものに対して満額回答を出すことができません。

結果として、期待していたものは完成できずにコストと時間を無駄にしてしまいます。そのため、高い専門性を持つパートナー企業を選ぶことをオススメします。

専門性に関しては、各領域における専門資格の保有者数で判断することができます。資格保有に関しては、企業 HP 上で公開している会社が多いので、必ず目を通してください。

スピード感

効率的かつスピーディーにクラウド移行を進めるためには、自社とパートナー企業の密なコミュニケーションが必要です。そのため、連絡のレスポンスや各種資料のクオリティなどを入念にチェックしてください。もし、パートナー企業に関する口コミがあれば、参考までに見ておくと良いでしょう。

また、web 情報だけでは判断が難しい場合は、実際に問い合わせをして反応を見るのが一番確実な方法です。そこで納得感のある対応をしてくれたのであれば、安心して作業を任せることができます。

さて、ここまで開発会社の選び方を4つご紹介しましたが、すべての会社をリサーチするのは大変ですよね？そこで、時間がない場合の参考指標としてオススメなのが「パートナー制度」というものです。詳細は以下でご紹介します。

パートナー制度

パートナー制度は、多くのクラウド事業者が採用している制度です。各企業は、クラウド事業者からパートナーとして認められることで、商品の提供が可能になります。

パートナー制度の認定には、豊富な経験や高度なスキルが求められます。Google Cloud をはじめとした多くのパートナー制度には「ランク」という概念があり、各企業は事前に決められた定義に沿ってランク付けがされています。

例えば、Google Cloud のパートナー制度では以下3つのランクが存在します。各ランクの詳細は機密情報なのでお伝えできませんが、公開可能な範囲で記載しています。

つまり、このパートナー制度のランクを確認することで、その会社の信頼性を判断できるということです。重要視すべきポイントは網羅されているため、「パートナー制度でどのような評価を受けているのか」をぜひチェックしてください。

※Googleの場合は、Google Cloud公式ページにパートナーに関するページが用意されています。

トップゲートがオススメの理由

豊富な過去実績

トップゲートでは、ANA 様、テレビ朝日様を始めとした計7件の過去事例を公開しています。もちろん、これだけではなく、非常に多くの非公開事例も保有しています。

そのため、豊富な実績・経験から、適切なアドバイスを実施することができます。過去に培ったノウハウを活かし、お客様に寄り添った質の高い提案を行います。

開発実績は以下をご確認ください。
トップゲートの過去の開発/制作事例紹介

Google Cloud のパートナー制度でプレミア認定を取得

トップゲートは、Google Cloud パートナー制度で最高位の『プレミア認定』を取得しています。プレミア認定を受けるためには、豊富な実績と専門的な知識に加えて、Google との年間取引額も大切な要素になります。

トップゲートは、自社でも積極的に Google Cloud を活用しており、様々なシーンで Google のクラウドテクノロジーを活用しています。そのため、机上の空論ではなく、利用者だからこそわかる、現場目線での実践的な提案が可能になります。

Google Cloud のマネージドサービスプロバイダ認定を取得

マネージドサービスプロバイダ（以下 MSP ）とは、パートナー認定企業の中でも、クラウドソリューションの開発・提供に深い専門知識を持つことが認められているパートナーだけに与えられる称号です。

Google Cloud に関するスキルと知識を証明するため、詳細な項目にわたる認定を受けている他、第三者による正式検証を経て、トップゲートは Google Cloud の MSP 認定を取得しています。

そのため、トップゲートの開発は、単に指示を受けて開発をするだけには留まりません。自社が培ってきたノウハウを活かして積極的に提案し、コスト削減やクラウド移行までの時間短縮を実現します。

技術資格の認定保持者が多数在籍

クラウド移行をパートナー企業へ依頼する場合、技術力を持った人材が在籍していることは必須条件です。そうでなければ、実現したい内容にマッチした質の高いものを、短納期で完成させることはできません。

トップゲートでは、50名以上の技術資格認定保持者が在籍しています。平均1人2件以上の資格を保持しており、専門的かつ多角的な観点からお客様にアドバイスを行なっています。

スペシャライゼーションを多数取得

スペシャライゼーションとは、特定のソリューションやサービス分野において、技術的能力と実績を持つパートナーを Google が認定するプログラムです。

スペシャライゼーションの取得には、高いスキルと豊富な知識が必要不可欠です。有資格者の人数、過去実績、 Google 社の技術的評価、長期的なビジネスへの投資計画の提出、などの非常に高いハードルが設けられています。

スペシャライゼーションは、『アプリケーション開発』『インフラストラクチャ』『クラウド移行』『セキュリティ』『データ分析』『マーケティング分析』などの多数の専門領域が設定されています。

トップゲートは、お客様の持つ課題領域と自社が保有するスペシャライゼーションを融合させ、本質的な課題解決に取り組むことができます。

まとめ

本記事では、クラウド移行における失敗の実例と、失敗する原因および解決策をご紹介しました。

クラウド移行のパターンは一つではなく、自社の運用環境によって様々なケースが存在します。そのため、記載した内容以外でも失敗する可能性はあるかもしれません。

トップゲートは豊富な実績と経験をもとにして、過去様々なケースのクラウド移行をサポートしてきました。だからこそ、お客様が抱える課題や実現したいことに対して、様々な角度からアドバイスを行うことができます。

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