【徹底解説】ウィズコロナにおけるニューノーマルとクラウド

新型コロナウイルスの影響に伴い、企業の働き方が大きく変化しています。コロナとともに生きる「ウィズコロナ」の時代を迎え、社会の至るところで新常態「ニューノーマル」が始まりました。

企業においては、ニューノーマルの世界に柔軟に対応すべく、経営そのものを根本から見直す必要性が出てきました。経営改革における大切な要素が「クラウド」です。クラウド導入により、柔軟かつスピーディーな経営を実現することができます。

本記事では、ウィズコロナにおけるニューノーマルな新常態とクラウドの必要性について解説します。クラウドに関する基礎的な内容も盛り込んでいますので、クラウドを検討されている方は、ぜひご覧ください。

クラウドとは？

クラウドとは「インターネット上の仮想基盤」を意味する言葉です。PCやスマホなどの端末にデータを保存するのではなく、インターネット上に存在する仮想空間（サーバー）に保存して、運用することを「クラウド化」と言います。

クラウドは「銀行預金」のようなものだとイメージしてください。タンス預金は自分の身近にあるので、安心のように感じますが、泥棒が入ったり災害が起きたらアウトです。

銀行預金は自分とは離れたところにデータを保管しますが、泥棒が入る心配はないですし、災害時も大きなリスクはありません。至るところにATMがあるので、必要な時はいつでもどこでも引き出すことができます。

さらにクラウドを導入することで、初期コストや運用工数の削減など、多くのメリットを享受することができます。

クラウドの種類

一般的にクラウドは、「SaaS」「PaaS」「IaaS」という3つに分類されます。以下、それぞれの特徴・サービス例を表にまとめました。

上表の通り、「SaaS」「PaaS」「IaaS」は、それぞれ異なった性質を持っています。自社が実現したいことを明確にし、目的に合ったクラウド形態を選ぶことが重要です。

「SaaS」「PaaS」「IaaS」に関して詳しく知りたい方におすすめの記事は以下です。
図解でわかる！SaaS、PaaS、IaaSの違いとクラウドサービスとの関係性について

クラウドとオンプレミスの違い

クラウドと対比的に使われる言葉が「オンプレミス」です。オンプレミスは、サーバーやネットワーク機器を物理的に自社に設置して、システム構築・運用する形態のことを指します。

以下、クラウドとオンプレミスで異なる点を表にまとめました。

	クラウド	オンプレミス
初期費用	低額	高額
月額費用	変動費	固定費
導入までの期間	短い	長い
カスタマイズ	制限される場合がある	自由
自社システムとの連携	制限される場合がある	容易
災害時の復旧	容易	困難

最近では、クラウドとオンプレミスを組み合わせた「ハイブリッドクラウド」も存在します。例えば、「データはクラウドで保存して、システムはオンプレミスで運用」のように、両者のメリットを活かしたクラウドの運用形態です。

オンプレミスに関して詳しく知りたい方におすすめの記事は以下です。
オンプレミスとクラウドの違いとは？メリット＆デメリット、移行の注意点も解説

ハイブリッドクラウドに関して詳しく知りたい方におすすめの記事は以下です。
ハイブリッドクラウドとマルチクラウドの違いとは？メリット・デメリットについても徹底解説

単にクラウドとオンプレミスを比較するのではなく、両者のメリット・デメリットを理解し、自社に適した運用方法を多角的に検討することが大切です。

ウィズコロナにおけるクラウド利用の加速

新型コロナウイルスの影響に伴い、企業のクラウド利用が急激に加速しています。従来の「会社で仕事する」というスタイルは過去のものとなり、多くの企業がサテライトオフィスや在宅勤務を導入するなど、テレワークが当たり前の時代に突入しています。

日本テレワーク協会の調べによると、東京都内にオフィスを構える企業のテレワーク導入率は、2020年3月時点では「24.0%」でしたが、2020年4月時点では「62.7%」にまで上昇しました。また、新型コロナウイルス感染症防止対策として、テレワークを実施する社員の割合は「49.1%」であり、約半数の社員が会社以外の場所で働いています。

※参考：東京都（テレワーク「導入率」緊急調査結果）

国内での緊急事態宣言は明けましたが、今もなお、新型コロナウイルスは猛威を振るっています。コロナとともに生きる「ウィズコロナ」の時代を生き抜く上で、企業は「場所を問わない働き方」を整備する必要があります。

そして、場所にとらわれない働き方を実現する上で、クラウド導入は不可欠な要素です。どこにいても会社と同じ環境で仕事を進めるためには、クラウドを利用した柔軟な業務基盤を整えることが重要です。

身近な例を挙げると、ウィズコロナが一般化してから、クラウド型のオンライン会議が急速に普及しました。しかし、あくまで会議は業務の一側面でしかなく、それ以外の多くの部分においてもクラウドを導入する企業が増えています。新型コロナウイルスが、あらゆる企業のクラウド化を急激に加速させたことは間違いありません。

ニューノーマルとは？

最近では「ニューノーマル」という言葉を頻繁に聞くようになりました。ニューノーマルは過去にも、2007年から2008年にかけての世界金融危機やリーマンショックなど、社会構造の変化を表現する際に使われてきた「今までの常識が大きく変わる」という意味の言葉です。

しかし、今回の新型コロナウイルス影響によるニューノーマルでは、過去に議論されていたニューノーマルが薄れてしまうほどの強烈な変革が必要になります。ウィズコロナの状況において、社会のあらゆるシーンでニューノーマルな抜本的な転換が求められています。

2020年8月現在、コロナ収束の目途がたっていないことからも、ビフォアコロナの世界に戻ることはできませんし、ウィズコロナの世界で暮らすためのニューノーマルな生活を模索する必要があります。このような状況下において、ニューノーマルに対応した「新しい働き方」の実現は、すべての企業に求められている経営課題であると言えます。

ニューノーマル時代のクラウド

ニューノーマル時代を生き抜く上で、クラウドは必要不可欠なものです。場所を問わずに、いつでもどこでも会社情報にアクセスできるクラウド環境は、業種や規模に関係なく、あらゆる企業に求められています。

既にオンラインストレージやグループウェアなど、クラウドサービスを導入している企業も増えていますが、ニューノーマル時代におけるクラウドは、SaaS型のいわゆる「ソフトウェア」としてのサービスだけでは不十分であると言えます。

新型コロナウイルスは、企業のあらゆる業務に大きな影響を与えています。今後の状況次第では、全社員を出勤停止にしなければならない事態も考えられます。しかし、多くの企業には「人が出勤しないと対応できない業務」が残っています。

システム自体をクラウドで構築できれば、会社に出勤することなく、すべての業務を社外から行なうことができるように可能性もあります。そうなれば、ニューノーマル時代に対応できる経営基盤をつくることが可能になります。また、クラウドが持つさまざま機能を活用することで、会社全体の生産性を向上させることもできます。

つまり、外部環境の変化に合わせて、自社の要件にマッチした仕組みを自在にカスタマイズできる、広範囲をカバーするためのクラウドプラットフォームの導入が求められている、ということです。

クラウド導入はGCPがおすすめ

現在では様々なクラウドベンダーが存在します。その中でおすすめのクラウドは、Googleが提供しているパブリッククラウドサービス「Google Cloud Platform」、通称GCPです。

GCPはIaaS・PaaSの領域をカバーしており、用途に応じて利用できる様々な構成要素がサービスとして提供されています。検索エンジンやYouTubeなどの大規模サービスを支える、セキュアで高い安定性を持つITプラットフォーム環境を『必要な時に、必要なだけ、自由に利用』することができます。

さらにGCPは、月間60億時間分の動画を再生するYouTubeや、10億人のユーザーが利用しているGmailと同じインフラをベースとしています。そのため、高速で安定したパフォーマンスとスケールを実現します。

気になるセキュリティに関しても、第三者認証取得のハイレベルな「SSAE16 / ISAE 3402 Type II：SOC 2/SOC 3」「ISO 27001・FISMA Moderate」「PCI DSS v3.0」など、さまざまな年次監査を受けているため、安心して実業務に利用することができます。

コロナ渦におけるニューノーマル時代において、GCPはまさにピッタリのクラウドサービスであると言えます。さまざまな業務環境をクラウドでセキュアに構築でき、かつ、自社に合わせた自在なカスタマイズをスムーズに実現することが可能です。

まとめ

いかがだったでしょうか？ウィズコロナにおけるクラウドの必要性をご理解いただけましたでしょうか？

ニューノーマルの時代において、企業が新しい業務環境を迅速に構築するためには、クラウド利用が必要不可欠です。そして、高品質でセキュアなクラウド環境を整備するためには、GCPの活用がおすすめ。Googleのインフラ基盤を活用し、自社に合わせたクラウド環境を自在にカスタマイズして利用することができます。

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