失敗しないシステム/ソフトウェア開発会社の選び方!判断指標から判断基準まで一挙公開

失敗しないシステム/ソフトウェア開発会社の選び方!判断指標から判断基準まで一挙公開

企業が、システム/ソフトウェアの開発をしようと考えた時、リソース不足やスキル不足で、思うように開発できない会社も多いのではないでしょうか?

そのような時は、実績のある開発会社へ依頼するのがオススメです。自社では実現が難しい内容もスピーディーに対応でき、結果的に多くのメリットを享受することができます。

ただし、依頼する開発会社をキッチリと見極めることも重要なポイントです。会社選びを誤ってしまうと、望むような結果を得られず、コスト・時間の浪費に繋がってしまうこともあります。

本記事では、システム/ソフトウェア開発における開発会社の選び方を解説します。開発会社に依頼するメリット・デメリットから、具体的な開発会社の選び方まで一挙にご紹介します。

システム/ソフトウェア開発の外部委託を検討されている方は、ぜひ参考にしてください。

システム/ソフトウェア開発とは?

まず初めに『システム/ソフトウェア開発』について、おさらいをしておきましょう。

システム/ソフトウェア開発とは、日頃の業務を仕組み化するためのシステムまたはソフトウェアを構築するための一連の作業を指します。例えば、会社の受注管理をシステム化したり、新たにECサイトを構築したり、一言に『開発』といっても内容や規模は多岐にわたります。

システムとソフトウェアの違い

システムとソフトウェアは、似ているようで異なる意味を持つ言葉です。

システム 既存業務を改善・効率化するための仕組み 例:店舗のPOSレジシステム
ソフトウェア コンピュータを動かすためのプログラム 例:パッケージソフト(Word、Excel、一太郎など)

システムは業務を改善するための仕組みそのものであり、ソフトウェアはあくまで決められたルールに従って動くプログラムのことです。

開発業務の内容

次に、開発業務の内容について理解していきましょう。多くの場合、開発業務には以下項目が含まれます。

これらの業務フローを複数名のチームで役割分担しながら、進めていくことになります。

開発において必要な人材

一般的には、開発において『システムエンジニア』と『プログラマー』という2種類の人材が必要です。

システムエンジニアは、全体設計・要件定義など、開発の上流を担当する職種です。

プログラマーは、システムエンジニアが作成した内容に基づいて、以降の詳細設計・プログラミング・検証などを担当します。

自社リソースに余裕があれば、内製での開発が可能になりますが、実際は人材不足やスキル不足で自社開発が困難な企業が多いことも事実です。そのような場合に、システム/ソフトウェアの外部委託(開発依頼)が一つの選択肢に挙がってきます。

では、開発会社に依頼した場合、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか?

次章で詳しくご説明します。

開発会社に依頼するメリット・デメリット

メリット

開発会社に依頼するメリットは、自社に専門知識のある人材がいなくても開発が可能になります。専門的な知識を持ったプロに開発を依頼することにより、技術的なフィードバックをもらうことができ、思い抱いていた内容よりもいいサービスができたり、いいシステム/ソフトウェアができたりすることもあります。

更に本来であれば、開発に必要な人材を自社で育成しなければなりません。育成にはコストもかかりますし、何よりも長い時間を要してしまいます。

その点、開発会社に依頼すれば、コスト・スケジュールともに効率化することが可能です。自社でエンジニアを確保・教育する必要がなくなるため、会社を発展させるための本業に注力することができます。

デメリット

開発会社に依頼するデメリットは『自社に開発ノウハウが蓄積されない』という点です。開発会社への依頼は多くの面で効率的ですが、あくまで外部リソースによる対応のため、自社のスキルアップには繋がりません。

また、開発会社選びを間違えてしまうと、意図に沿ったシステム開発が実現できないこともあり得ます。社内であれば頻繁にコミュニケーションを行なって軌道修正できますが、外部へ依頼する時は、納品のスケジュールに遅れが出たり、追加料金が発生することもあり得ます。また、熟練していない開発会社に依頼をすると、システム/ソフトウェアの起動時間が長くかかったりと運営の際に不便さを感じることもあります。

以上のようなことから、開発会社へ依頼する場合は、信頼できる会社を選ぶことが必須条件です。

では、どのように選べば良いのでしょうか?次章では、開発会社の選び方をご説明します。

開発会社を選ぶ判断指標と判断基準とは?

開発会社を選ぶ際には、多くの要素をチェックする必要があります。

それでは、どのような点を重視して開発会社を選べば良いのでしょうか?

の6つを選ぶ際には着目することが大事です。以下で詳細と、判断基準も添えて解説します。

実績

過去の実績は、重要な判断材料になります。まだ一つも実績がないような会社には、怖くて依頼しにくいですよね?

そのため、開発実績をHP上で公開している会社を選ぶようにしましょう。その際、自社が依頼したい領域での実績があれば、さらにベストであると言えます。

経験

開発会社を選ぶ上では、実績とあわせて経験も大切な指標になります。経験豊富な会社であれば、どんな依頼にも柔軟に対応することができます。

そのため、企業HPの情報を元に経験有無をチェックしましょう。最低でも、設立から5年以上継続している会社を選ぶのがオススメです。

専門性

システムやソフトウェアの開発を依頼するにあたり、専門性は欠かせない要素になります。専門性を持っていない会社は、複雑なシステム設計やプログラミングを行なうことができません。

結果として、期待していたものは完成できずにコストと時間を無駄にしてしまいます。そのため、高い専門性を持つ開発会社を選ぶことをオススメします。

専門性に関しては、各領域における専門資格の保有者数で判断することができます。資格保有に関しては、企業HP上で公開している会社が多いので、必ず目を通してください。

スピード感

効率的かつスピーディーに開発を進めるためには、依頼元と開発会社の密なコミュニケーションが必要になります。そのため、開発自体のスピードはもちろん、連絡のレスポンスや各種資料のクオリティなども大切なポイントです。

もし、開発会社に関する口コミがあれば、参考までに見ておくと良いでしょう。

また、web情報だけでは判断が難しい場合は、実際に問い合わせをして反応を見るのが一番確実な方法です。そこで納得感のある対応をしてくれたのであれば、安心して開発を任せることができます。

さて、ここまで開発会社の選び方を4つご紹介しましたが、すべての会社をリサーチするのは大変ですよね?

そこで、時間がない場合の参考指標としてオススメなのが『パートナー制度』というものです。詳細は以下でご紹介します。

パートナー制度

パートナー制度は、多くのクラウド事業者が採用している制度です。各企業は、クラウド事業者からパートナーとして認められることで、商品の提供が可能になります。

パートナー制度の認定には、豊富な経験や高度なスキルが求められます。GCPをはじめとした多くのパートナー制度には『ランク』という概念があり、各企業は事前に決められた定義に沿ってランク付けがされています。

例えば、GCPのパートナー制度では以下3つのランクが存在します。各ランクの詳細は機密情報なのでお伝えできませんが、公開可能な範囲で記載しています。

メンバー ほぼ全ての企業が無条件で認定される
パートナー 技術認定試験、セールス認定試験を保持した社員が在籍
Serviceエンゲージメントでは、2件のプロフェッショナルレベル資格が必要
プレミア 技術認定試験、セールス認定試験を保持した多数の社員が在籍
3件以上の外部に公開できる実績がある
年間の取引額が一定以上

つまり、このパートナー制度のランクを確認することで、その会社の信頼性を判断できるということです。重要視すべきポイントは網羅されているため、『パートナー制度でどのような評価を受けているのか』をぜひチェックしてください。

※Googleの場合は、Google Cloud公式ページにパートナーに関するページが用意されています。

システム/ソフトウェア開発を依頼するならトップゲートがオススメな理由

Google Cloudのパートナー制度でプレミア認定

トップゲートは、Google Cloudパートナー制度で最高位の『プレミア認定』を取得しています。プレミア認定を受けるためには、豊富な実績と専門的な知識に加えて、Googleとの年間取引額も大切な要素になります。

トップゲートは、自社でも積極的にGCPを使っており、様々なシーンでGoogleのテクノロジーを活用しています。そのため、机上の空論ではなく、利用者だからこそわかる、現場目線での実践的な開発が可能になります。

Google Cloudのマネージドサービスプロバイダを認定されている

マネージドサービスプロバイダ(以下MSP)とは、パートナー認定企業の中でも、クラウドソリューションの開発・提供に深い専門知識を持つことが認められているパートナーだけに与えられる称号です。

Google Cloudに関するスキルと知識を証明するため、詳細な項目にわたる認定を受けている他、第三者による正式検証を経て、トップゲートはGoogle CloudのMSP認定を取得しています。

そのため、トップゲートの開発は、単に指示を受けて開発をするだけには留まりません。自社が培ってきたノウハウを活かして積極的に提案し、コスト削減やシステム実装までの時間短縮を実現します。

技術資格の認定保持者が多数在籍

システム/ソフトウェア開発を依頼する場合、技術力を持った人材が在籍していることは必須条件です。そうでなければ、実現したい内容にマッチした質の高いものを、短納期で完成させることはできません。

トップゲートでは、50名以上の技術資格認定保持者が在籍しています。平均1人2件以上の資格を保持しており、専門的かつ多角的な観点から開発業務を進めていきます。

スペシャライゼーションを多数取得

スペシャライゼーションとは、特定のソリューションやサービス分野において、技術的能力と実績を持つパートナーをGoogleが認定するプログラムです。

スペシャライゼーションの取得には、高いスキルと豊富な知識が必要不可欠です。有資格者の人数、過去実績、Google社の技術的評価、長期的なビジネスへの投資計画の提出、などの非常に高いハードルが設けられています。

スペシャライゼーションは、『アプリケーション開発』『インフラストラクチャ』『クラウド移行』『セキュリティ』『データ分析』『マーケティング分析』などの多数の専門領域が設定されています。

トップゲートは、お客様の持つ課題領域と自社が保有するスペシャライゼーションを融合させ、本質的な課題解決に取り組むことができます。

過去実績が多く開発経験が豊富

開発会社を選ぶ上で、過去実績や開発経験はとても大切なポイントです。どんなに技術力を持った会社でも、実績や経験がなければ、開発はうまく進まないでしょう。

トップゲートでは、ANA 様、テレビ朝日様を始めとした計7件の過去事例を公開しています。もちろん、これだけではなく、非常に多くの非公開事例も保有しています。

そのため、豊富な実績・経験から、適切なアドバイスを実施することができます。過去に培ったノウハウを活かし、お客様に寄り添った質の高い開発を実現します。

システム/ソフトウェア開発実績は以下をご確認ください。

トップゲートの過去の開発/制作事例紹介

IT導入補助金の対象企業

トップゲートは『IT導入補助金2020』のIT導入支援事業者に認定されています。

そのため、トップゲート経由で契約することで、お得に社内のITツールを整備することができます。一部条件がありますが、発生した費用の半額(最大450万円)を補助金を利用して補填することが可能です。

詳しくは、【IT 導入補助金2020】 トップゲートが 2020 年度 IT 導入支援事業者に採択。費用の 3/4 最大 450 万円を補助。をチェックしてください。

まとめ

いかがだったでしょうか。
システム/ソフトウェアの開発会社の選び方をご理解いただけましたか?

開発会社への委託は、メリット・デメリットの両面を持ち合わせています。しかし、依頼する会社を詳しく調査することで、極力リスクを低減し、高い費用対効果を得ることができます。

開発会社を選ぶ際には、パートナー制度を参考にしましょう。公式に認められた制度のため、開発会社の質を見極めるには最適な指標です。

そして、数あるパートナーの中でもトップゲートは多くの強みを持っています。

『プレミア認定』や『MSP認定』の取得に加えて、過去実績やノウハウも豊富に持ち合わせています。また、補助金の対象企業にもなっているため、条件が合えば、お得にITツールを検討することができます。

開発会社をお探しであれば、ぜひトップゲートを選択肢に加えていただければ幸いです。



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